▲石油メジャーのための石油戦争.....そのメジャーとは、全てユダヤ資本だった。

先に911ヤラセテロの目的の一つが、中央アジアとイラクを含む中東の石油資源を石油メジャーが収奪することであると分析しました。それは、ネット上では常識として語られていることですし、イラク反戦運動に参加する人たちの持つプラカードに「NO WAR FOR OIL」「NO BLOOD FOR OIL」と書いてあるのを見かけた方も多いでしょう。

それでは、911以降の侵略で得をする石油メジャーとは一体何者なのでしょうか？

現在の石油メジャーは、ロイヤル･ダッチ･シェルを除いて全てロックフェラーの所有です。そして、その残りのシェルは、ロスチャイルドのものです。ロックフェラーが隠れユダヤであるのなら、石油メジャー全てが、ユダヤの持ち物と言うことになります。９１１では、中央アジアの石油利権が石油メジャーに転がり込み、さらにイラク侵攻でも豊富で優良な油田がメジャーの手に渡る様相です。９１１は、石油を支配するユダヤ資本にとって必要不可欠なヤラセ・テロだったのです。執拗にイラク侵攻を求める米英が、そのまま石油メジャーのある二つの国家なのです。わかりやすい話です。ロックフェラーとロスチャイルドの商売の為に、アメリカ軍の兵士とイラクの市民が死ぬわけです。犬死というヤツです。

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日本の総理大臣が、納得のいく説明もせずに米英のイラク攻撃に賛同しています。今まで、中東のイスラム諸国とは良い関係を保ってきた日本が、なぜこの場面で、関係を壊さなくてはならないのでしょうか？中東のイスラム国家はみな、日本の姿勢に怒っています。今後、石油が欲しい時にも売ってはくれないかもしれません。それが、小泉政権の目論みのようです。イスラム産油国と関係が壊れれば、ユダヤ石油メジャーからしか石油を買うことが出来なくなります。ロックフェラーの為に、日本の立場を悪くするのが、小泉政権の役割のようです。小泉氏には期待していただけに、失望も大きいです。所詮、小泉内閣は文鮮明内閣だと言うことのようです。

▲麻薬利権もまた、ロックフェラー･ロスチャイルドらユダヤのものなのか？

表側のメディアでは、９１１と麻薬の関係は殆ど全くと言っていいほど触れられていません。新聞とテレビのみが情報源の方は、「え、なんのこっちゃ？」と反応されると思います。しかし、ネット上では、これも常識の一つです。

アフガニスタンは、ヘロインのもとになる阿片の世界の生産量の75％を産出する最大の麻薬生産国家でした。そのけし栽培は、タリバン政権によって、禁止されてしまったのです。タリバンが立派で腐敗していない政権であるなどと言う積りは毛頭ありません。タリバンは、生産過剰でダブついた精製ヘロインの市場価格を上げるために出荷を差し止めたとか、国連にタリバン政権を認めさせるために、麻薬を禁ずるジェスチャーをして見せたとか諸説あります。

それとは関わりなく、タリバンの麻薬禁止は、ある人たちにたいへんな脅威となりました。従来、麻薬の取引は国家の仕事であり、世界の経済を独占する寡頭資本家の稼業でもあったのです。英国は、中国との貿易に際し、他になにも売るものがなかったので、阿片戦争を起こし、中国に無理やり阿片を売りつけました。香港がつい最近まで英国領であったのは、その名残りです。その時代から、麻薬は、宮廷ユダヤ人にして、ユダヤ貴族であるロスチャイルド家の稼業でもありました。英国ユダヤの麻薬の利潤が、英国王室に還元されていたなどと言う裏話すらあります。

麻薬事業は、莫大な先行投資を必要とする産業です。春先に農民に前渡金を出し、青田買いするのです。ちょっとやそっとの資金があっても出来ない商売なのです。一般に、麻薬はマフィアの仕事と信じられていますが、それは末端の密売や小規模な密輸に限られています。密輸の増加を憂い、麻薬対策を強調する政治家やその背後のスポンサーこそが、麻薬業界の大立者なのです。

そして、今や世界最大最強の麻薬密輸機関は、ユダヤCIAなのです。つまり隠れユダヤ、ロックフェラーの私兵達が、麻薬商売をやっているのです。イラン・コントラ事件と麻薬の絡みをご存知の方もいるでしょう。このあたりの生臭い話に顔を出すのは、ジョージ・ブッシュ、キッシンジャー、ソロス、文鮮明といったロックフェラーに連なる連中ばかりなのです。そして、ジョージ・ブッシュこそが、CIA長官時代に、CIAを麻薬密輸機関に育て上げた最大の功労者なのです。

さて、アフガニスタンの麻薬は、その後どうなったのでしょうか？アフガン侵攻前、ブッシュ政権は麻薬生産拠点を叩くと公言していました。だが、その後続報は一切ありません。代わりに入ってきたニュースは、アフガンで麻薬栽培が再開され、唯一の換金作物を植えることを許されたアフガン農民の破顔写真でした。麻薬生産は急速に回復しています。ロックフェラー、ロスチャイルドら、麻薬界のユダヤの大ボスや手下の大ブッシュ、文鮮明らは一息ついて、安堵していることでしょう。

▲戦争は、ユダヤ軍産複合体の利益が目的か？

「米ソの冷戦構造が崩壊してから、世界の兵器需要が冷え込み、米国などの軍産複合体は多いに疲弊した。軍産複合体は、戦争が起きなければ経営が維持できない。だから、９１１を言い訳にしてアフガンで米軍に武器を大量に消費してもらい、とりあえず一息つくことが出来た。」........このあたりまでは、ほぼ常識といってよいと思います。（もしかしたら、それすら表側のメディアの情報だけでは、認識できないかもしれませんが。最近、ネットに接する機会の少ない方の世界情勢に対する認識が、予想以上に貧弱で宣伝に惑わされていることに、戸惑いを感じています。）

さて、その不況で困っている軍産複合体とは、一体どんな人達なのでしょうか？これも、簡単なことです。ユダヤ資本です。業界最大手のロッキード･マーチン社を始めとして、米国の軍需産業は、軒並みユダヤ資本なのです。困っているのは、ロックフェラーら、ユダヤ資本家なのです。そのユダヤの死の商人たちは、過去にも使用人を使って、財閥の利益の確保を図った経緯があるのです。

「かつて、ＪＦＫが軍産複合体批判の演説を行い、ベトナム撤退、対ソ軟化政策などを行って、その後なぞの暗殺を遂げた。ペンタゴン・ＣＩＡが支配する軍産複合体。この裏に潜む資本家から指示を受けて暗殺を企てたのはブッシュ元大統領と疑われている。その直後に彼は下馬評になかったにも関わらず、CIA長官となり、副大統領、大統領へ出世階段を駆け上り、湾岸戦争に打って出る。ロックフェラーの子飼いだったブッシュは見事に軍産複合体の意向を受けた形となった。そして、今回、大統領選で辛勝した息子・ブッシュは、就任直後にイラクに空爆し、中東問題に関心を注いだ。」

当時、汚い手口でロックフェラーの金欲を満足させた、大ブッシュがロックフェラーの手で大統領まで上り詰め、そして、今、その殺し屋の息子が、親父同様にユダヤの親分の金儲けを推進しているのです.

ロックフェラーの執事、小ブッシュは９１１を言い訳にしてアフガンに侵攻し、軍事予算の大盤振る舞いをして、親分の懐を少し暖めるのに寄与しました。しかし、まだまだ軍産複合体の惨状を根底から救うには至っていません。イラク侵攻では、とんでもない巨額の補正予算が組まれており、これが実行されれば少しは、武器屋さんも、潤うことでしょう。その意味で、背後のロックフェラー達ユダヤの死の商人の利益のためにも、イラク侵略は絶対不可欠なのです。そのために、軍事シンクタンクの元理事長が、ロックフェラーから政権幹部に送りこまれているのです。

▲中東のベトナム型泥沼化で、ユダヤ死の商人大儲け

ブッシュ政権の中核を把握しているネオコン勢力は、どいつもこいつもユダヤ人かもしくはユダヤの使用人ですが、彼らが提唱している「中東の民主化」というのが、もう一つの軍産複合体支援策のようなのです。イラクのフセイン体制を打倒して、｢民主的政権」をアメリカの手で樹立し、米軍を駐留させると言うのです。それを声だかに主張しているのが、ネオコンの中心人物である、ユダヤ過激派、ウオルフォウイッツ国防副長官だというのですから、馬鹿馬鹿しい話です。呆れて、ものも言えません。

そんなことをすれば、中東全域のイスラム勢力を怒らせ、インティファーダを激化させ、駐留米軍や周辺国家の政府との紛争の種となります。中東を長い紛争に巻き込み、ベトナム戦争的な泥沼状態に落としこみ、恒常的に軍産複合体の利益を図るのが、ユダヤ・ネオコンの目論見でしょう。（同時に、米軍の中東におけるプレゼンスがイスラエルの生存を保障もするわけです。）そこに米国経済や国民の福祉は一切考慮されていないことにお気ずきの方もおられると思います。ブッシュ政権は、あくまでもロックフェラー達ユダヤ勢力の商売のために政策を進めるのであり、石油や武器商売でユダヤの親分が儲かる限り、米国経済がどうなろうと国民生活が破綻しようと無関係なのです。

いやいや、経済が悪化すれば、ブッシュの人気も落ちるから、ニ期目を落としてしまう。さすがに国民無視の政策は続けられないだろう。....という考え方もあります。しかし、一期目からして、対立候補の票の詰まった投票箱を海に投げ捨てるような不正を平気でやり、かつ、ユダヤ･メディアに不正選挙を追及をさせなかったブッシュ政権です。なんでも出来ます。それに次回からは電子投票が採用されますので、この間の中間選挙同様、選挙結果の改竄など、いとも簡単に出来ます。

さらに、米国民の大半は、こう言っては失礼かもしれないですが、単純思考の愛国的カウボーイさんたちが大半です。戦争が起き、ブッシュが雄雄しく立ち向かい勝利すれば、拍手喝采するのです。戦争がユダヤの利益のためだなんて、誰も教えてくれない。メディアも報道しないのです。その意味でも負ける筈のないイラク侵略は、人気回復に必要条件なのです。(勿論、全ての米国人が無知蒙昧だといっているわけではありません。イラク侵攻を必死に止めようと努力している方々もたくさんおられます。）

イラクでの戦争が長期化するのではないかと観測されています。短期間で楽勝すると明言していた強硬派も、ここに来て長期化を示唆しています。戦死者の数も、間違いなく湾岸戦争時を上回りそうです。当初から、投入兵力を少なくして始めたこと自体、疑惑が付きまとうのですが、既に泥沼化に向けた「苦戦」を意図的に演出している感もあります。泥沼化しなければ、国家予算の70%をも軍費に費消したベトナム戦争当時と同じ状況にはなりませんから。前国連武器査察官で、現在はブッシュ政権の強烈な批判者であるスコット・リッター氏は、既にこの戦争ブッシュの負けであるとする言明しています。

▲ユダヤの儲かるMD計画

さて、ユダヤ軍産複合体のもうひとつの飯の種が、MD計画です。北朝鮮などが発射したミサイルが大気圏に再突入して、標的に落下してくる間に、迎撃ミサイルで撃ち落すという構想です。飛んでくる銃弾に、真正面から銃弾をあてるようなものです。あたるわけないでしょうが。過去の実験も失敗の連続です。たまに成功したとの報が入りますが、標的から信号を出して、迎撃ミサイルを誘導したなんて話でした。米国は、北朝鮮にもミサイルに誘導用信号発信装置をつけてくれるよう依頼するのでしょうか？この馬鹿げた計画は、実現までにまだ10年近く掛かるでしょう。そして、後10年はかかるというのが、味噌なのです。その間、膨大な開発費が、ユダヤの兵器産業、ロッキード･マーチンやランド社に転がり込むのです。簡単に成功してしまっては、商売にならないのです。（イラクよりも危険な北朝鮮を米国が攻撃の対象としない理由を、このあたりから読み取ってください。）そして、MD配備後も、監視衛星の回収再打ち上げなどで、毎年、兆単位の費用の掛かる美味しい商売なのです。いつまでもだらだらと金食い虫のプロジェクトでありつづけることが、大事なことなのです。

この計画には、日本も引っ張り込まれています。無駄な防衛計画に、毎年物凄い額の国費を使うことになりますので、当然、政治がらみの利権が発生します。この利権は、ロックフェラー・ブッシュの極東代理店である統一教会とその飼い犬である勝共議員が手にすることになるでしょう。中曽根さん。

MD計画推進の最大の功労者は、誰でしょう？北朝鮮の独裁者にして、喜び組のパンチラ踊りご観覧がご趣味の金国王様です。最適のタイミングで、ノドンを発射していただけたわけですから、ロックフェラー達にとっては足を向けては寝れない存在です。

ロックフェラー・ブッシュの極東代理店である統一教会が、一方で、北朝鮮の王室と蜜月の関係にあることをご存知なら、ノドンが都合よく飛んできた理由もお分かりでしょう。このあたりのコワイお話については、後述します。

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▲イラクの戦後復興で、またぼろ儲けのロックフェラーさん

さて、イラク侵攻が始まるまる前から、ロックフェラーさんたちは、既に利権漁りに動いているようです。イラクの戦後復興を米国企業が独占することになると英紙が報じたのですが、当然のことながら９１１ヤラセ・テロで一番苦労されたロックフェラーさんとユダヤCIAさんの関わるベクテル社が殆ど根こそぎ、仕事を持っていくようです。さらに、 チェイニー氏のハリバートン社もおこぼれに預かるそうです。国民の税金を使ってイラクを壊して、自分たちの企業で再建する。これほど効率の良いビジネスはありませんね。まさに、欲の固まりです。

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ブッシュは、ベトナムに行かないで済むよう、パパに頼んで州兵にしてもらったようです。ブッシュ政権のイラク主戦派のほぼ全員が、兵役逃れの前科もちです。      　

そして、俺達には利権の分け前はないのかと、英国が騒ぎ出しています。石油掘削会社、ハリバートンがノミネートされていることに怒っているのでしょう。石油利権を全部取られてしまうと。どうでもいいですけれど。それにしても、こんな筋の通らないことばかり繰り返していくと米英とも孤立すると思うのですが。

イラク侵攻が始まりましたが、早速、チエイニーさんのハリバートンが儲かってしまう事件が起きたようです。サダム・フセインが油田に火をつけたとアメリカのユダヤメディアが報道したらしいですが、そうなると当然、第一次湾岸戦争時と同様にチェイニーさんの会社が消火活動を受注することになります。ちなみに、そのときの放火は米軍の仕業と解りましたが。今回は、サダムがやったんですね？間違いないですね？ そして、このチェニーさんの会社、油田火災の消火だけでなく、路、橋、キャンプ等々戦後復興利権をもお手盛りで手に入れるようです。株価もイラク攻撃開始にアップしています。